地殻からの電磁波の異常を解析して兆候を捉え、発生の５日前に場所と規模をほぼ特定していたのだ。
研究者は、今月３１日までに「茨城沖でＭ６以上の新たな地震が起きる恐れがある」と警告、注意を呼びかけている。
栃木、群馬、埼玉３県など、関東の広範囲で震度５弱を観測した９月１６日の地震。オフィス街の東京都千代田区でも震度４を記録した。
震源が茨城県南部の内陸だったことから、東大地震研が
「４年以内に５０％以下の確率で発生する」（２０１２年公表）としたＭ７級の首都直下地震を思い起こさせた。
この地震をピタリと予測したのが、『地震は予知できる！』（ＫＫベストセラーズ）の著者で電気通信大学名誉教授（電波理工学）の早川正士氏（７０）だ。
「地震発生直前の９月１１日、『９月１５日から１９日までの間に関東内陸部でＭ５・５程度、最大震度５強』という地震の発生予測を出した。ほぼ完璧に発生時期や規模、場所を特定できた」（早川氏）
同氏は、地震の前に地殻から発生するとされる電磁波の異常を測定し、地震の発生場所や規模、時期を予測する研究を続けている。
宇宙開発事業団（現・宇宙航空研究開発機構）に在籍していた１９９５年、兵庫県の淡路島北部を震源として発生した阪神・淡路大震災（Ｍ７・３）を契機に研究をスタート。
２０１０年から電通大、千葉大、中部大との産学連携事業「地震解析ラボ」（東京都港区）で携帯電話やスマートフォン、パソコンの会員向けに予測情報を配信するサービス（月額２００円〜）を行っている。
情報は週２回更新され、先の茨城県南部を震源とする地震予測も約２万人の会員に配信した。
「地震学での予知研究は、１０〜１００年単位での中長期予測が中心となり実用性に乏しい」（地震学者）が、早川氏の研究では、数日から１週間先の短期予測を可能としていることから、防災計画に役立てやすい側面がある。
なぜ短期予測は可能なのか。
「地震の数日から１週間前には、地下にある地殻が破壊され、そこから電気が発生する。これによって電磁波が生じ、大気上空にある電離層に異常が生じる。
この異常を測定することで、地震の場所や規模を特定する」（早川氏）
異常を測定するために利用するのは、電波時計や潜水艦の通信用電波で、早川氏は「全国１５カ所に受信局を設置し、得られたデータの解析にあたっている」と説明する。
気になるのは、次に起こりうる地震のエリアと規模だ。
早川氏は
「解析結果で、茨城県沖の海底を震源とするＭ６以上の地震が今月３１日までの間に発生する可能性が出ている。
内陸型ではないため、それほどの揺れにはならないかもしれないが、津波には警戒が必要だ」と指摘する。
茨城県沖は、太平洋プレートと陸のプレートの境界に位置し、これまでもＭ６以上の大型地震を繰り返してきた。
東北の三陸沖を震源とし、Ｍ９・０を記録した東日本大震災では、最大震度７が襲った直後、その余震とみられるＭ７・６、同６強の揺れを観測しただけに同じような連鎖が起きないともかぎらない。
長野、岐阜県にまたがる御嶽山（おんたけさん）が噴火するなど、地震との関連が指摘される火山活動も活発化の様相を呈している。
早川氏の研究は火山活動の監視にも役立つという。
「火山噴火の前には地下のマグマだまりからマグマが上昇し、それに伴って地電流が発生する。火山の両端に観測器を設置してその電流を計測すれば、火山活動の予知に使えるはずだ。場所は特定されているのだから、より確実な予知が可能になる」（早川氏）
先の大震災以降、不穏な動きを続ける日本列島。
電磁波などあらゆる科学的手法を総動員して、被害を最小限にとどめたい。
ttp://news.livedoor.com/lite/article_detail/9411828/ 