ttp://www.nikkei.com/money/investment/stock.aspx?g=DGXMZO7619642026082014000000 「ウォール街は酔っ払いだ」（ジョージ・ブッシュ米大統領）。「スーパーバブルが崩壊する」（米著名投資家ジョージ・ソロス氏）――。
2008年にリーマン・ショックが起きる前、市場で発せられていた警告です。あれから６年。
ダウ工業株30種平均が１万7000ドル圏にある米国は、当時とよく似た危うい状況に近づいているように見えます。
７月７日付のニューヨーク・タイムズは「世界のほとんどの資産が歴史的な水準からみて高騰している」と指摘。
その理由として、お金が事業投資に回らず貯蓄として積み上がっていることと、主要中央銀行が
金利を引き下げてお金をゼロから創造する旗を振ってきたことを挙げています。つまり日米欧の超低金利や
量的緩和によって生み出された膨大な資金は実体経済に流れず、
投機マネーになって世界中の株式や債券、為替、国際商品、不動産などの価格を高騰させているのです。
「大量の投資マネーがある日は穀物、次は債券というふうに日々徘徊（はいかい）している状態だ」。
ダラス連邦準備銀行のリチャード・フィッシャー総裁は６月にこう話しています。
世界の資金は少しでも有利な投資先を求めて割安感のある国の株式を買い、
値上がりすると次の割安な国に移っていきます。また利回りに魅力はないものの、
元本割れリスクの少ない債券にも分散投資しているため、米国や日本、ドイツなどの国債利回りが歴史的な低水準になっています。
投機マネーは信用力が低いぶん利回りが高いハイイールド債にも向かっています。
個人投資家にもこの債券で運用する投資信託が人気を集めていますが、
ハイイールド債はリーマン・ショックを引き起こす原因となったサブプライムローンに通じる部分もある、
リスクの高い金融商品です。あり余るマネーが株式相場を過熱させるだけでなく、
高リスク資産の価格もつり上げている点に、かつてのような「酔っ払い」や「バブル」のにおいを感じずにはいられません。
米国を代表する投資家の一人でアクティビスト（物言う株主）として知られるカール・アイカーン氏は７月に
「米国株は慎重になるべきときだ」「非常に注意深く投資先を選んでいる」と発言しています。
またソロス氏が率いるファンドは６月末時点でＳ＆Ｐ500種株価指数に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）の
プットオプション（売る権利）を大幅に増やしたことで注目を集めました。プットは相場が下がるほど利益が出ますから、
ソロス氏は米国株の暴落に着々と備えているということです。
世界の有力な機関投資家の動きも見逃せません。バンクオブアメリカ・メリルリンチの８月のファンドマネジャー調査によると、
今後３カ月の間に株価が急落する可能性に備えているという回答が08年10月以降で最多となりました。
株式の資産配分を基準より高めの「オーバーウエート」にしているのは44％で、前月から17ポイントも低下。
逆に現金をオーバーウエートにしているとの回答は27％と、２倍以上に増えているのです。
リーマン・ショックもそうですが、相場の急落にはそれに至る伏線と、流れを変えるきっかけがあります。
過去最高値圏にある米国株が天井を打って大幅な下げに向かうのは、ＦＲＢが利上げを決めたときか、
大きな地政学的リスクが発生したときの可能性が大きいでしょう。
米国株が急落すれば、欧州やアジアを巻き込んだ世界同時株安を招くのは避けられません。
かつてない規模の緩和マネーが生んだ高値相場だけに、いざ下落に向かうときのインパクトもそれだけ大きくなるはずです。
いつまでもこんな高値が続くはずはないと頭の中では分かっていながら我慢比べをしているように見えますが、
「Ｘデー」は必ずやってきます。既に表れ始めている市場の警告にどう備えるかで、ダメージも大きく変わってくるでしょう。
